大気調査－ＰＭ2.5などの大気汚染物質調査から気象調査まで－

　我が国では、戦後の著しい経済発展とともに深刻な大気汚染が大きな社会問題となりました。特に、昭和40年代に顕在化した硫黄酸化物（SOx）を中心とする産業公害型の大気汚染について、その対策は着実な成果をあげました。しかし、大都市地域を中心とした都市・生活型の大気汚染、その生成機構、挙動が複雑な微小粒子状物質（PM2.5）、低濃度長期暴露による健康影響が心配される有害大気汚染物質、地球温暖化に関わる問題など、近年では、幅広い取り組みが課題となっています。

　大気汚染物質の濃度は、気象、地形、固定・移動発生源などが相互に関係しています。当社は総合建設コンサルタントとして環境問題に取り組むなかで、大気調査や気象調査解析データは、環境影響評価における現況調査、環境モニタリングの基礎資料として活用してまいります。また、GPSゾンデを用いた上層気象調査等もあわせて、豊富な経験と実績を活かし、さまざまな現場において、その目的にあった最適な調査をご提案、実施します。

　当社では保有する大気測定車を用いての調査を基本としています。この場合、不特定多数の人々が利用する調査地点での安全対策に有効です。また、大気測定車の進入が不可能である地点においても、強固な収納庫への測定機器の格納など調査期間中の安全には十分に配慮しています。さらに、調査に関するチラシ配布などにより、周辺住民の皆様への周知・理解にも努めています。なお、調査期間中は、当社の技術者が現地に常駐して機器の保守・管理にあたりますが、同時に通信回線を経由してのデータ確認及び測定機器の稼動状況の監視もあわせて異常の排除に努めています。

気象（地上・上層）調査

　環境影響評価（現況調査）では大気調査にあわせて、気象（地上・上層）調査を同時に実施する場合が多くあります。
　地上気象観測は、一般に１年間を通じて実施します。この場合、落雷、停電への対応が課題となります。特に停電に対しては、電源を必要としない風向・風速計を使用するとともに、無停電電源装置（UPS）を活用することにより欠測を排除します。また、データロガーから通信回線を経由してデータを監視するとともに、太陽光パネルの活用にも取り組んでいます。

　上層気象観測では、気球に気象観測器を吊り下げて浮揚させ、上層大気中の気圧（高度）、気温、湿度、風向、風速を測定します。当社では、GPSゾンデと呼ばれる気象観測器を保有しており、ゾンデには気温・湿度センサ、GPSアンテナを搭載しています。
　廃棄物焼却施設を対象とした環境影響評価では、接地逆転層の崩壊（フュミゲーション時）に着目した観測など、経験豊かな技術者が調査目的に応じた観測計画を立案し、航空法に基づく届出、関係機関協議もあわせて行います。